仮想通貨
「仮想通貨」。最近、ニュースや新聞などでその名前を耳にする機会が増えてきました。

2017年4月には、家電量販店として有名な「ビックカメラ」が、東京の店舗で仮想通貨「ビットコイン」による決済サービスの試験導入を開始し、私たちの身の回りでも、着実に仮想通貨が広まってきています。

しかし、仮想通貨という言葉が醸し出す雰囲気は何とも難しそうで、多くの方にとって得体のしれない存在なのではないでしょうか。

仮想通貨は、商品の決済だけでなく、仮想通貨自体の価値が変動することを利用した売買も行われるため、「損をするのではないか」「リスクが大きそう」と思われる方も多いでしょう。

そのため、仮想通貨には手を出さないという方や、興味はあっても不安が強く仕組みも分からず手を出せない方などが、たくさんいると思います。

ですが、ビックカメラの例のように、この先も仮想通貨はどんどん身近な存在になることが予測されるため、仮想通貨に対する知識は必要になります。

そこで今回は、仮想通貨の仕組みや売買方法、取引所、リスク等について様々な側面から紹介していくので、仮想通貨のことをよく知らないという方は、是非この記事を読んでみてください。

仮想通貨って何?仕組みは?

仮想通貨の仕組み
まず始めに紹介するのは、仮想通貨の基本的な概念や仕組みについてです。簡単に言えば、仮想通貨のプロフィールといったところでしょうか。

皆さんの中には、仮想通貨がどのようなものかよく分からないという方も多いかと思うので、まずはここを読んで、仮想通貨の大枠を掴んでください。

仮想通貨の定義について

仮想通貨とは、インターネット上に存在し、インターネットを通じて不特定多数の間で商品やサービスの対価として利用することができる「電子的な」通貨のことで、政府(国家)や銀行といった特定の管理者が存在しません。これが、仮想通貨のおおよその定義です。

繰り返しになりますが、仮想通貨は「通貨」です。私たちが日常的に使用している「円」や、世界中で商売に使用されている「ドル」などと同様の存在なのです。

その一方で仮想通貨は、円やドルと異なり、そうした通貨の価値を保証したり管理したりする公的機関が存在せず、その管理者は、仮想通貨の利用者となっています。

それだと、「価値の保証がなされないのでは?」と思われる方もいるかもしれませんが、それに関しては、仮想通貨に採用されているブロックチェーンという技術などへの信頼性が、仮想通貨の価値を生み出しているのです(ブロックチェーンについては、これから説明します)。

ブロックチェーンについて

ブロックチェーンとは
ブロックチェーンは、仮想通貨においてとても重要な要素です。しかし、英語ということもあって、よく分からないという方も多いでしょう。

そこで、ここではブロックチェーンについて専門的なことは省き、初心者の方でもわかりやすいよう、簡単に説明していくことにします。

ブロックチェーンは、一言で言うと、「台帳」です。台帳とは、商品の売買額などを記録しておく帳簿のことですが、仮想通貨における台帳とは、通貨の取引をもれなく全て記録しておくもののことです。

例えば、仮想通貨として最も有名なビットコインの場合、今までに行われた不特定多数間の取引1億回以上が、全て記録されています(この記事を書いている今も記録され続けています)。

そして、そうした膨大な取引に関するデータを、その仮想通貨を利用している人全員のパソコンで共同管理しているのです。

では、なぜこのようなシステムを作り出したのでしょうか?それは、仮想通貨の取引を全て記録し、それをみんなで管理しておくことで、データの改ざんを防ぎ、仮想通貨の安全性を高めることができるからです。

このようなブロックチェーン技術は、世界中で流通している既存の通貨には全くない新しい管理方法で、その画期的な仕組みが大きな注目を集めました。

とにかく仮想通貨は、ブロックチェーンという技術(厳密にはほかの技術もある)を中心にその安全性を高め、それが、仮想通貨の価値を保証していると理解しておけば大丈夫です。

電子マネーとの違いについて

仮想通貨は、よく電子マネーと混同されます。皆さんの中にも、仮想通貨が目に見えない(実体がない)ことから、電子マネーの仲間のようなものだと思われている方がいると思います。

しかし、それは正しくありません。それを説明するために、まずは、電子マネーについて整理しましょう。

電子マネーとは、商品やサービスに発生する料金の決済を、通貨や紙幣を用いず電子的に行う手段のことです。

皆さんも、電車の乗り降りに「Suica」などのICカードを利用するかと思います。これがあれば、わざわざお金を出して切符を買わなくても、事前にICカードに入金(チャージ)しておけば、乗り降りする際に読み取り専用機械にカードをかざすだけで済みます。お金の出し入れが無い分、とても便利ですよね。

一方、仮想通貨は、円をICカードに入金(電子的に変換)して使用するものではありません。仮想通貨自体が、円と同様に「通貨」であり、仮想通貨を購入するには、円を仮想通貨と両替する必要があります。

つまり、電子マネーは、円をデータに変換して決済をラクにする手段なのに対し、仮想通貨は、それ自体が円などと同様に一つの通貨であり独立した存在なのです。

これが、仮想通貨と電子マネーとの主な違いなのですが、その他にも、もう一つ大きな違いがあります。

それは、仮想通貨は電子マネーと違っていつでも円やドルといった他の通貨に換える(換金する)ことが可能であるということです。

仮想通貨は、取引所という仮想通貨を売買する「場所」において、ほかの通貨に換金することができます。ですが、電子マネーの場合は、そうはいきません。

多くの場合、一度ICカードに入金したお金は、ICカードとしてのみ利用可能になり、ICカードから再び現金に戻すことができないことになっています。

例外もありますが、その場合でも手続きや制限があり、簡単に現金に戻すことができないのです。この仮想通貨の換金性は、電子マネーにない大きな特徴と言えるでしょう。

これら2点から、仮想通貨と電子マネーは別物だと分かります。

仮想通貨には実物がない

ここまで読んできてくれた方にはもうお分かりかと思いますが、仮想通貨には実物がありません。

円との両替によって、仮想通貨を手に入れたとしても、それがインターネット上でデータとして記録されるだけで、仮想通貨が自分の手元に送られてきたりはしないのです。

仮想通貨における取引や商品・サービスにおける決済は、その全てが電子的に処理され、コインなどの実物が介在することは決してありません。

中には、通貨なのに実物が無いなんて不思議・・・と思われる方もいるでしょうが、そういうものなのであまり気にしないでくださいね。むしろ、それにより処理がしやすく便利だという点に注目しましょう。

仮想通貨の入手法・利用法とは?

仮想通貨取引所
ここからは、仮想通貨の実際の扱いに関することを紹介していきます。最初に仮想通貨の入手法を、次に、仮想通貨の利用法を見ていこうと思います。

仮想通貨の入手法①「取引所で購入する」

皆さんは、仮想通貨を入手しようと思った時、どんな手段を考えますか?

何も知らない方だったら、「仮想通貨販売店に行って、現金と両替するのかな」などと考えられるかもしれません。ですが、そうではないのです。

仮想通貨の入手法はいくつか存在しますが、最も簡単なのは「取引所」を利用する方法です。

取引所と聞くと、どこかに仮想通貨専門の取引所があるように思えますが、実際は、インターネット上にあります。

代表的な取引所には、「bitFlyer」や「コインチェック」などがあり、そうした取引所で登録を行い、アカウントを取得すれば、仮想通貨を購入することができます。

その際には、指定の口座へ事前に入金しておく必要があるので、アカウントを取得したらすぐ入金しておくと買いたいときに買えないというトラブルが発生しません。

仮想通貨の入手法②「販売所で購入する」

仮想通貨の入手法として代表的なものには、販売所を利用するという方法もあります。なんだか「取引所」と似ていて紛らわしいですね。

実際、販売所も取引所と同様にインターネット上に存在しており、仕組みも良く似ています。

しかし、販売所と取引所には大きな違いがあり、これをよく理解しておかないと損をすることになってしまいます。その大きな違いとは、「仮想通貨の購入相手」にあります。

では、その点を踏まえて、仮想通貨の販売所と取引所それぞれの特徴(価格と購入手順)を順に見てみましょう。

販売所

仮想通貨の取引相手は、「販売所」(販売所を運営する企業)です。販売所では、自前で仕入れた大量の仮想通貨を販売しているのですが、その際、仕入れコストなどを通貨の価格に上乗せするため、実際よりも高い価格で販売することになります。

そして、仮想通貨の購入注文をすると、その瞬間に購入することができます。

取引所

仮想通貨の取引相手は、皆さんと同じ「個人」です。取引所では、仮想通貨の取引を個人同士で行うため、仕入れコストのようなものは一切発生せず、より安く仮想通貨を購入することができます。

そして、仮想通貨の購入注文をすると、売り手がその注文に応じたタイミングで仮想通貨の売買が成立し、購入することができます(取引所のシステムは、ネット証券を通じて株を購入するのとほぼ同じです)。

上記のように、販売所は仮想通貨に仕入れコストが加算され割高になる一方で、注文したらすぐに購入できるのが特徴です。

他方、取引所は仮想通貨の価格が安い一方で、注文しても売り手と買い手がマッチするまで待たなければなりません(場合によっては購入価格を上げないといけません)。

これだと、販売所と取引所には、それぞれメリット・デメリットのようなものが存在するので、どちらも大差がないのでは?という感想を持つ方もいるでしょう。

しかし、取引所の特徴である注文がすぐに通らないというのは、ごく短い時間のロスに過ぎず、これが大きな問題につながることはまずあり得ません。

ですが、販売所で仮想通貨を購入すると割高になるというのは、かなり影響が大きいです。試しに、この記事を作成しているまさに「今」の「ビットコイン」の販売所と取引所での価格を比べてみましょう。

今回は、仮想通貨の販売所・取引所どちらも運営している「bitFlyer」を例に見てみます。

販売所
1BTC(BTCはビットコインの単位) 約920,000円
取引所
1BTC(BTCはビットコインの単位) 約902,000円

ちょっとややこしい数字で済みません(汗)。ビットコインの金額は、リアルタイムで常に変動し続けるので、「約」を付けています。

価格を見ると、やはり、販売所の方が取引所と比べ割高になっているのがお分かり頂けるかと思います。

その差は、およそ18,000円。「思った以上に金額差があるんだな・・・」と驚かれた方も多いのではないでしょうか。

販売所を利用するか、取引所を利用するかで18,000円も違うのです(もちろん、ビットコインの価格によって、販売所と取引所でどれくらい価格差が生じるかは変わってきます)。

さて、皆さんならビットコインを購入するまでの時間のロスと、18,000円の価格差のどちらが重要でしょうか。

これは、考えるまでもなく後者ですよね。これについては、ビットコインに限らず、ほかの仮想通貨でも同じことが言えます。

もし、大量に仮想通貨を購入したい方で、売り手が見つからなさそうという場合は、販売所を利用した方が楽かもしれませんが、そういうケースはほぼないでしょう。

仮想通貨の入手法③「マイニングで入手する」

ビットコイン マイニング
仮想通貨の中でも、これは主にビットコインの入手法なのですが、通貨を購入するというオーソドックスな方法以外にも、「マイニング」という入手法があります。

先ほどブロックチェーンの説明をしましたが、そこで「通貨の取引は全て台帳に記録される」と述べましたよね。

実は、この膨大な量の仮想通貨取引の記録を、個人(参加自由)のコンピュータリソースを借りて行っているのです。

分かりやすく言えば、個人のコンピュータの計算能力を利用して、仮想通貨システムを補完しているということです。

すると、こうした作業の見返りに、ビットコインが支払われるのです。この一連の流れを、マイニング(採掘)と呼んでいます。

見返りに支払われるビットコインは、新規に発行されるビットコインであり、現在流通しているビットコインの総数は、マイニングにより日々増加しているのです。

新しいビットコインを発掘する「マイニング」というネーミング、結構カッコイイと思いませんか?

さて、皆さんがここまでマイニングに関する情報を読んで気になるのは、果たしてマイニングが効率的か否かということではないでしょうか。

結論からいうと、個人がマイニングをやるのは、あまりオススメできません。というのも、マイニングを行うには、常に複数台のパソコンを稼働させなければならず、電気代が報酬として受け取るビットコインの価格を上回ってしまうケースが多いからです。

いくら報酬としてビットコインを受け取ることができても、マイニングにかかる電気代の方が高ければ、意味がないですよね。

一応、マイニングで利益を出すことは不可能ではなく、中国では高性能のパソコンを大量に用意し、安い電気代のもとで事業としてマイニング作業を行っているケースもあります。そうしたケースでは利益が出ているそうですが、個人には実現不可能な話ですね・・・。

さて、ここまで、仮想通貨の入手法を3つ紹介してきました。皆さん、お分かりいただけましたでしょうか。

ここからは、仮想通貨の利用法を紹介していきます。

仮想通貨の事は何となくわかったけど、どう活用するの?

仮想通貨の活用法

お店での決済に利用できる

冒頭で、ビックカメラがビットコインでの決済サービスを導入したと述べました。

その他にも、代金の支払いを仮想通貨で行うことができるという店舗が、徐々にではありますが増えてきています。

海外では、ビットコインを主とした仮想通貨の決済サービスが、日本よりも多く導入されているようです。

このように、国内外を問わず、仮想通貨(主にビットコイン)での決済が可能になっており、利用できる店舗はこの先もっと増えていくのは間違いなさそうです。

仮想通貨での決済は、手数料が安く、海外旅行などの場合は為替相場を気にする必要が無いなどのメリットがあります。

今現在は、皆さんはそこまで仮想通貨の店舗での利用に利便性を感じないかもしれませんが、海外に出張や旅行に行く回数が多い方などは、仮想通貨の入手を検討するだけの価値は十分あると思いますよ。

取引で利益を出すことができる

仮想通貨は、決済に利用するだけのものではありません。株のように取引を通じて利益を出すことができ、これも仮想通貨の利用法として挙げることができます。

皆さんの中にも、仮想通貨の価格が何十倍にも膨れ上がり、保有者が大きな利益を上げたという情報を目にしたことがあるという方もいるはずです。

例えば、仮想通貨の中でも最も有名な存在であるビットコインは、2010年には1BTC=1円以下だったのが、2017年11月には90万円になっていて、7年間でなんと90万倍になっているのです。

90万倍・・・信じられませんね。他の仮想通貨はこれほどではありませんが、それでも数十倍という値上がり率は当たり前です。

まあ、ビットコインが1円だった2010年では、ビットコインなんてほとんど話題になっていないですし、不透明性が大きすぎてとても手出しできるものではなかったとは思いますが、それでもここ数年でさえ20倍近くの上昇率ですから、株と比べても遥かに上昇率が高いです。これは長期保有した際の話、つまり仮想通貨の長期投資の例になります。

では、短期間の取引ではどうでしょうか?仮想通貨の取引は、株式取引と全くと言っていいほど同じもので、「安く」買って「高く」売ることで、利益を出すことができます。

しかも仮想通貨は株式取引と違い、参加者がまだまだ少ない上に、存在する通貨の総量も株価と比べて少ないため、値動きが大きくなりやすいという特徴があります。

値動きが大きくなりやすい(ボラティリティが大きい)ということは、うまく売買すればそのボラティリティを利用して、短期間で大きな利益を上げることができるということです。

仮想通貨の取引は、値動きの大きさを考えれば、1日以内で売買を繰り返すデイトレードでも十分利益が出せるでしょう。これをうまく利用すれば、かなりのパフォーマンスを上げられるかもしれません。

ただ、非常にボラティリティが大きいということは、仮想通貨の購入後に急落して損失を出すリスクもまた大きいということになるので、その点には注意しなければなりません。

その他にも、ごく短い時間で仮想通貨を取引する方法もあります。それは、「アービトラージ」というものです。

実は、仮想通貨の価格は取引所ごとに異なっていて、取引所間で同じ仮想通貨の間に価格差が生じるケースが結構あります。

そうした差が生まれるのは、取引所の利用者数に違いがあるからなのですが、アービトラージは、そうした価格差を利用して、短時間に細かい利益を積み重ねるという取引方法なのです。

手法は単純で、同じ仮想通貨で価格差が生じた際に、より安い取引所で買い、高い取引所で売ります。

ただ、この手法はスピーディーな対応が求められることから、初心者向けではなく皆さんが急にこの取引に挑戦することはオススメしません。仮想通貨でそういう取引をしている人もいるということを、頭の片隅に入れておくと良いでしょう。

ここまで、仮想通貨の利用法について紹介してきました。仮想通貨には、決済に利用するという方法、そして取引によって利益を出すという方法の2つがあります。

仮想通貨を保有しようと考える場合は、2つの利用法をきちんと理解しておいた方が良いでしょう。

仮想通貨にはどれくらい種類があるの?ビットコインとは?

仮想通貨の種類 銘柄
ここからは、仮想通貨の種類や最も有名なビットコインなどについて紹介していきたいと思います。

仮想通貨はビットコインに始まり、その後爆発的に種類が増えており、皆さんの中にも「いろいろな仮想通貨があって訳が分からない・・・」という方がいるでしょう。

そういう方は、ここを読むと仮想通貨の種類を整理することができますよ。

世界中に1000種類ほど存在

仮想通貨の種類は、現在1000種類ほどあります。実は、この1000種類という数字、決して固定的なものではありません。というのも、2017年に入ってから新しく誕生した仮想通貨の種類は、200種類以上にもなっているのです。そう、仮想通貨の種類は驚異的なスピードで増加し続けているのです。

仮想通貨の世界は、常に新しい種類の通貨を迎え、たくさんの取引によって価値が増減している、凄い世界なのです。

では、皆さんが仮想通貨を購入するとしたら、どういった仮想通貨が良いでしょうか?

「仮想通貨はどれも同じでは?」などと思われる方もいるかもしれませんが、それは違います。

仮想通貨の中には、取引者数が多くて価値が安定しているものがある一方、どういった仕組みで運営されているのかがハッキリしない不透明なものも少なくありません。

そうした「怪しい」仮想通貨を安易に選択してしまうと、トラブルにつながる可能性もあります。したがって、仮想通貨を購入する際は、取引者が多く透明性の高い通貨にすべきでしょう。

ビットコイン(Bitcoin)について

ビットコイン(BTC)
仮想通貨といえば、なんといっても「ビットコイン」が有名です。

皆さんも、ビットコインという名前から仮想通貨の存在を知ることになったのではないでしょうか。

ビットコインは、仮想通貨全体の時価総額の8割以上を占める、圧倒的規模を誇る仮想通貨で、仮想通貨市場全体の値動きを牽引する存在となっています。

そんなビットコインですが、その歴史は未だはっきりしていません。よく言われているのは、「Satoshi Nakamoto」と言われる人物がビットコインのシステムを考案したという説ですが、この人物がインタビューに応じたり、公に姿を現したりしたことはないため、ビットコインの歴史はよく分かっていません。

また、初めてビットコインが利用されたのは、アメリカでピザ(商品)の決済にビットコインが使われたというものでした。

きっと、ビットコインで支払いを受けた人は、これがどんな価値になるのだろう・・・と訝しがったでしょうね。

ところでビットコインは、先ほどもお伝えしたように店舗での決済に利用したり、それ自体の価格変動による利益を出したりということが可能なほかに、個人の間でビットコインを送金することができるという特徴を持ちます。

ビットコインは、個人間で自由に送金することが可能で、例えばAさんがBさんへ10BTC(BTCはビットコインの単位)を送金したという感じです。

その際注目すべきは、この送金に手数料がほとんどかからず、国内外問わず短時間で行うことができるという点です。

ふつうお金を、国内はもとより国をまたぐ形で送金する際には、銀行を介す必要があり、手数料が結構かかります。

しかしビットコインには、それをコントロールする機関が存在しないので、仲介手数料をガッツリ取られるという心配がないのです。

しかも、煩雑な手続きも不要なので、個人間のネットワークがきちんと形成されてさえいれば、とても簡単にビットコインの送金ができるのです。やっぱりビットコインって便利ですね!

ビットコインは、2017年11月21日現在、一時的に94万円を超えました。もう少しで大台の100万円に届きます。

今年の初め10万円ほどだったビットコインが、ここまで上昇するなんて本当に信じられないです。ネット上で、大儲けしたという人が出てくるのもよく分かりますね。

ビットコインの価格が上昇するにつれ、1日の中でも値幅が大きくなり、どんどん注目が集まっています。今後の値動きがどうなるか、目が離せません!

アルトコインについて

アルトコイン
皆さんは、アルトコインというものをご存知でしょうか?「アルトコイン?たくさんある仮想通貨のうちの1つ?」と思う方もいるかもしれませんが、そういうことではありません。

アルトコインは、「Alternative Coin」の略称で、代替通貨という意味があります。「代替」ということですから、何かの代わりの通貨ということですよね。

では、何の代わりかというと、それは、ビットコインの代わりなのです。そう、アルトコインはビットコインの代替となる仮想通貨のことで、世界中にたくさんあるビットコイン以外の全ての仮想通貨のことを指すのです。

アルトコインはビットコインの代替的位置づけですが、基本的な仕組みはビットコインと何ら変わりがありません。

というのも、ビットコインの仕組み(プログラム)は一般に公開されており、技術者などがそれを参考にして、新しい仮想通貨(アルトコイン)を作り出してきたからです。

ただ、アルトコインはビットコインと全く同じというわけではなく、ビットコインにはない機能が付与されていたり、ビットコインの改善点を補完したりという違いはあります。

さて、仮想通貨について自分で調べたことがある方なら、アルトコインの具体的な種類をご存じなのではないでしょうか。

アルトコインの中でも、人気が高く有名な仮想通貨に、「イーサリアム(Ethereum)」「リップル(Ripple)」などがあります。

その他にも、2013年に登場した日本産のアルトコインである、「モナコイン」が注目を集めています。

モナコインは、日本の掲示板でよく使われるアスキーアートである「モナー」をモチーフにして作られた仮想通貨で、そのマニアックさから登場してからしばらくの間価格が上がりませんでした。

しかし、2017年に入り突然動意付き、あっという間に急上昇し注目を集めたのです。安いときに買っておけば、簡単に大儲けすることができました。

アルトコインには、上記に挙げた仮想通貨以外にも比較的知名度が高く、投資対象になっている通貨がまだたくさんあります。

その中には、まだ価格が急上昇しておらず、安いまま放置されているものも存在するので、そうした仮想通貨を探してみるのも面白いですね。

もしかしたら、保有している仮想通貨が急騰して、資産を増やせるかもしれません!

仮想通貨のメリット・デメリット(リスク)とは?

ここからは、仮想通貨のメリットとデメリット(リスク)について紹介していきます。

仮想通貨は、便利で利益を得られる反面、損をするリスクも十分に考えられるので、ここを読んでそうしたことをしっかり理解してください。

仮想通貨のメリットについて

仮想通貨のメリットについては、ここまで何度か触れてきましたが、もう一度ここで整理しておきましょう。

メリットは、全部で3つ紹介します。

メリット①「海外で便利に使える」

仮想通貨は、いわば、世界中で使用可能な通貨です。日本国内はもちろん、アメリカなど仮想通貨が広まっている地域に海外旅行or出張で行った際に使用することができます。

普通なら、まず円を行き先で使用されている通貨に両替しなければいけませんが、仮想通貨は世界共通なので、そうした手間は一切必要ありません。

さらに、海外の店舗で決済をする時には、クレジットカードを利用すると為替手数料がかかりますが、仮想通貨にはそうした手数料は存在しません。為替レートなんて、何も関係ありませんからね。

このように、仮想通貨は特に海外に行く際に非常にメリットが大きいのです。難しい為替レートの計算をすることもなく、手数料もかからないし、両替の手間も必要ありません。

仮想通貨(主にビットコイン)で決済をすれば、実際にお金を持ち歩くことなく便利に代金を支払うことができるのです。

今はビットコインが決済の主流ですから、海外に行くことが多い方は特に、ビットコインを持っておくと良いでしょう。

メリット②「個人間での送金が安くて早い」

これは、仮想通貨のメリットというよりは、ビットコインのメリットです。先ほどもお伝えしたように、ビットコインは、個人間での送金がとても便利です。

なぜなら、ビットコインの管理システム上、銀行などを介さずに送金することができるため、短時間且つ手数料もほとんどかからないからです。

そのため、何度もビットコインの送金をしても、無駄に手数料がかかったりしないので、資産移動の自由度が高いのです。

メリット③「値動きが大きく投資対象として優れている」

これも、仮想通貨の利用法をお伝えした際に述べましたが、仮想通貨は一度上昇しだすとその流れが止まらなくなり、爆発的な上昇率になるケースが目立ちます。

また、短期間でも常に値動きが大きく(ボラティリティが大きく)、24時間365日いつでも利益を出すチャンスがあります。

これは、仮想通貨が株と違って参加者があまり多くないことが背景にあります。参加者が少なければ、1つの取引での値動きが大きくなりやすく、大きな買いが入るとあっという間に急騰してしまいます。

仮想通貨のこうした値動きの良さは、この先も投資家の参入を促すと言われています。

仮想通貨のデメリットについて

ここからは、仮想通貨のデメリットを2つに分けて紹介していきます。

デメリット①「ハッキング等のリスクがある」

仮想通貨をお茶の間に知らしめた、ある事件があります。それは、「マウントゴックス事件」です。

この事件を、テレビなどで見たことがあるという方もたくさんいると思います。マウントゴックス社の責任者である外国人が、何か難しいことを弁明している様子がテレビで何度も放映されたことは、私も良く覚えています。

マウントゴックス事件とは、仮想通貨取引所であるマウントゴックス社が管理していた約115億円分に相当するビットコインが、何者かのハッキングによって抜き取られたという詐欺事件です。

この時、マウントゴックス社の運営する取引所は、仮想通貨の流通規模で世界トップクラスにあったため、被害規模も大きくなり、たくさんの報道がなされました。

当初は、ビットコインを盗んだのは、ハッキングを行った外部犯だと考えられましたが、その後の捜査で、それが内部関係者の犯行だった可能性が高まりました。

その内部関係者というのは、なんと、マウントゴックス社の社長であるマルク・カルプレスです。

この事件については、まだ裁判が進行中(2017年7月に初公判が行われ、マルク・カルプレスは無罪を主張した)なので、それ以上のことは何もわかりませんし断定もできませんが、内部の人間が詐欺行為を働いたのは、まず間違いないようです。

この「マウントゴックス事件」は、多くの人に仮想通貨に対する悪いイメージを植え付けてしまいました。そのため、皆さんの中にも、「仮想通貨には興味があるけど危なそう」と思っている方がいると思います。

しかしこの事件は、仮想通貨そのものに問題があったわけではなく、仮想通貨取引所を運営するマウントゴックス社の内部体制に著しい問題があったのです(仮想通貨の取引所に対する規制なども一切なかった)。

そのため、マウントゴックス事件があったから仮想通貨は危ないと判断するのは、正しいとは言えません。大切なのは、信頼性の高い取引所を選ぶことです。

現在、日本には「bitFlyer」など、有名で管理体制がしっかりしている取引所があるので、そうした取引所を選べば、マウントゴックス事件のようなリスクを大幅に減らすことができます。

また、2017年に入り、改正資金決済法が施行され、取引所が登録制になり、取引所全体での安全性に対する整備が進められています。

結局、ハッキング等のリスクを避けられるか否かは、信頼性の高い取引所を私たちが選ぶことで決まるのです。

デメリット②「仮想通貨の取引で大きな損失を出す可能性がある」

先ほど仮想通貨のメリットを紹介しましたが、そこで仮想通貨はとにかく値動きが大きいということをお伝えしました。

それをうまく利用すれば、1日の中でも大きな利益を上げることができるので、そうした利益を狙い、投資目的で仮想通貨を購入する人が増えています。

しかしこうしたメリットは、当然のことながらそのままデメリットにもなり得ます。値動きが大きいのですから、上昇を期待して仮想通貨を購入し、何かのきっかけで購入した通貨が暴落、資産が消し飛ぶという可能性も十分あるのです。

しかも、仮想通貨のこうしたリスクは「値幅制限」がないことでより大きくなっています。ですが、値幅制限という言葉、金融商品に縁がない方は、聞いたことがないでしょう。なので、まずは値幅制限について、簡単に説明しておきます。

値幅制限とは、株などで1日の値動きをある一定の値幅に制限するものです。株だと理解しやすいと思うので、簡単な例を見てみましょう。

例)A株の前日終値=400円 翌日の値幅制限:320円~480円

上記の例のように、400円で取引を終えたA株は、翌日どんなに値下がりしても320円までしか下がらず、また、どんなに値上がりしたとしても480円までしか上がりません。上下の値幅が80円ずつしかないんです。

したがって、大きな値動きになるような状況が生まれたとしても、値幅に制限がある以上は、異常な乱高下は決して起こりません。

値幅制限により、パニック売りなどを防ぎ、冷静な取引を促しているのです。言い方を変えれば、株式市場を証券取引所がコントロールしているということです。

この値幅制限が、残念なことに仮想通貨には存在しません。ですから、何かのきっかけで(金融市場でのパニックや仮想通貨に関する規制の発表など)売りが売りを呼び、あり得ないような暴落を引き起こすリスクがあるのです。

値動きをコントロールする術がない現在の状況では、パニックの大きさ次第で物凄い下落になる可能性も十分考えられます。

仮想通貨の中で最も人気があるビットコインでも、価格が節目を超えた際に、大きな下落をするケースがよくあります。

最近でも、2017年5月に33万円から21万円まで、たったの2日で下げたことがあり、高値で買ってしまいあっという間に大きな損失を出したという人がいたはずです。

この時は、ネット上でも恐怖感を持って受け止められていました。ただ、その後割と短期間に30万円を回復したので、やはりボラティリティの大きさを実感させられますね。

このように、仮想通貨の値動きは、大きな利益を生み出す可能性と同時に、大きな損失を出すリスクも孕んでいるのです。値幅制限がない今は、特に注意が必要でしょう。

間違っても、「全資産を仮想通貨に投入しよう」などと思わないでください。危険すぎます。

デメリット③「利益に発生する税金が高く税率計算も複雑」

皆さんの中には、仮想通貨の取引により、多くの利益を出したいと夢見ている方も多いと思います。

ここ最近の仮想通貨バブルともいうべき値上がりで、大金を手にしたという人もいるようですから、その夢も決して叶わないものだとは思いません。

しかし、仮想通貨の取引で利益を出したら、あることをしなければならないのです。それは、「納税」です。

当然のことですが、利益には税金が発生し、きちんと納税する義務が生じます。例えば株式取引の場合、株式の売却で利益を出すと、「利益×20%」の税金を支払わなければなりません。

この場合は、どんな株による利益でも、また利益額がいくらでも20%という税率は変化しないので、税率が高いかどうかは別として、税金のかかり方はシンプルです。

しかし、仮想通貨の話になるとそうはいきません。仮想通貨の場合、株式取引と比べ、税金が高くなる可能性があり、その計算も複雑になってしまうのです。正直言って、面倒くさいです。

では、仮想通貨の利益に発生する税金を詳しく見ていきましょう。

仮想通貨による利益が20万円以下→確定申告は不要で納税しなくてよい
仮想通貨による利益が20万円を超える→確定申告が必要。税率は、総所得金額によって5%から45%の7段階いずれかになる

上記が、仮想通貨の利益に発生する税金を簡単に説明したものです。仮想通貨による利益は、「雑所得」に分類されることが、2017年に入り国税庁より発表されました。

そのため、仮想通貨による利益は、所得税として累進課税制度の適用を受けます(これが税率をややこしくしている)。

それによれば、仮想通貨による利益が20万円以下の場合は、納税の義務がありません。

一方、20万円を超える場合は、仮想通貨の利益や給与所得など、ほかの所得の金額を合算したうえで、累進課税制度に基づき、5%から45%の税率が所得税としてかかってくるのです。これは、かなり計算が面倒だとは思いませんか。

株式取引の場合なら、株だけに税金がかかるし税率も一定なので凄く計算がラクなのですが、仮想通貨の場合は、ほかの所得と足し合わせたうえで、異なる税率の適用を受けなければならないのです。

これを、間違いなく計算して確定申告するのは、なかなか大変です。ですから、こうした計算が苦手だったり、自分で正しく確定申告する自信が無かったりという方は、税理士に相談してみた方が良いでしょう。

後になって、税金の納税ミスが発覚するくらいなら、エキスパートの方に計算してもらうのが一番だと思います。

これだけでも大変なのですが、仮想通貨の利益に発生する税金について、もう1つ知っておくべきことがあります。

それは、仮想通貨には、株式取引に認められている、損失の3年間にわたる繰越控除が認められていないということです。

株式取引では、取引で損失を出すと、損失を出した年から3年間、損失を繰り越して翌年以降の利益から控除することができます。

例えば、平成26年度に100万円の損失を出したら、平成29年度までは、利益額の合計から100万円を控除でき、その分の税金を支払わなくて済むのです(ただし、毎年確定申告をする必要がある)。

100万円以上の利益を出したら、その分は課税対象になりますが、繰越控除があることで、税負担が軽くなります。

しかし残念なことに、仮想通貨にはそうした繰越控除が認められていません。それは、仮想通貨の利益が雑所得に分類されているからです(税金の分かりにくさと言いこれがすべての元凶です・・・)。

したがって、仮想通貨で損失を出しても、翌年以降に繰越控除することができず、翌年以降に出した利益に発生する税金は、しっかり納めなければならないのです。仮想通貨は株式取引と違い、税金面では何かと不遇なのです。

ここまで、仮想通貨のデメリットについて紹介してきました。御覧のように、仮想通貨にもデメリットがあり、資産を失うリスクがあるのです。

ただ、そうしたリスクは、自身が気を付けることで十分に回避可能なので、悲観しすぎる必要はないでしょう。

税金に関しては、いつか仮想通貨も株式取引と同じ扱いをされるように祈るしかありませんね。

仮想通貨ってどれくらい価格が変動してきたの?

仮想通貨の価格変動
ここまで、仮想通貨についていろいろと紹介してきましたが、皆さんの中には仮想通貨がどれくらい価格変動をしてきたのか、その推移や値幅が気になるという方も出てきたのではないでしょうか。

そこで、ここでは仮想通貨の中から、ビットコイン(Bitcoin)と、イーサリアム(Ethereum)をピックアップして、これまでの値動きを追ってみたいと思います。

ビットコイン(Bitcoin)の値動きについて

何度もお伝えしているように、ビットコインは仮想通貨の先駆け的存在で、今最も盛んに取引されている仮想通貨です。

そのため、ビットコインの値動きは、その他の多数ある仮想通貨の値動きにも大きな影響を及ぼしています。

そういう状況なので、仮想通貨を持っている人は必ずビットコインの値動きを日々注視しています。
ビットコインの値動きは、とても重要だということですね。

では、そんなビットコインのこれまでの値動きを見ていきましょう。

ビットコインがこの世に誕生したのは、2009年のことです。今からおよそ8年前。そう考えると仮想通貨というのは、つい最近誕生した概念なのですね。ビットコインが登場した時の価格は、0円でした。最初は、価値が無かったということになります。

その後、ビットコインの価格を決定づける出来事が、2010年に起こります。それは、約25ドル(約2000円)のピザと、10000BTC(BTCはビットコインの単位)の交換という、ビットコインを用いた決済でした。その瞬間、1BTC=約0.2円という価格が形成されたのです。

翌年の2011年、ビットコインに関する特集が組まれ、徐々に知名度が上昇していきます。その過程で、ビットコインの価格は、1BTC=1000円前後まで急上昇しました。この時点で、かなりの上昇ですね。

その後2013年に入ると、キプロス危機やビットコインATMの設置などがビットコインの知名度をさらに高め、一時、1BTC=10万円を超えました。完全にバブルですね。

しかし同年12月、中国政府がビットコインの取引を禁止したことで、その影響を受けたビットコインの価格は再び大きく下落しました。

2014年から2015年にかけては、ビットコインの取り扱いが徐々に増え、環境も整備されつつある中、1BTC=5万円前後の価格で推移しました。

2016年も、値動きが大きくなるということはありませんでした。ただ、その中で徐々にビットコインの価格は上昇していき、1BTC=10万円近くになりました。そして2017年。ビットコインは急上昇します。

2017年1月、1BTC=12万円をつけて、注目を集めました。その後、一時的に下落し、ネット上では、「ビットコインは割高」といった意見が見られましたが、5月に入るころには、前回の高値である1BTC=15万円を奪還しました。

さらに5月の終わりには、1BTC=約35万円まで上昇。年初の価格と比べ、3倍になったのです。さすがにこの上昇は利益を確定する売りを呼び、その後1BTC=約22万円まで急落、値幅の大きさが印象的でした。

その後、7月の半ば頃から再び上昇に火が付き、9月にかけて上昇し続けます。9月初めには、1BTC=約53万円をつけてしまいました。とにかく、一度上昇し始めると、上昇率がかなり高くなるのです。

しかし、その後は大きな売りが出て、9月15日には1BTC=36万円まで下落しました。僅か2週間で15万円以上の急落。値幅制限がある株式市場では考えられない値動きです。高値で買ってしまった人は、大きな損失になったはずです。

この急落で、再び上昇する地合いが整ったのでしょうか。ビットコインは、さらなる上昇で仮想通貨市場を驚かせます。

ビットコインは、上昇トレンドを描きながら、途中15万円程の急落を挟みつつ、11月にかけて急上昇しました。

そして、11月後半に、1BTC=約92万円をつけたのです。2017年に入った当初が10万円ほどでしたから、この時点で9倍になりました。

この先も、急落をしつつ100万円を目指すでしょう。年内に100万円に達しても、全然おかしくありません。

こうやってビットコインの値動きを見てみると、ビットコインが浸透してからでも20倍になっていて、とても夢のある値動きだということが分かりますね。

資産の一部を果敢にビットコインにしていたら・・・大きな資産を築くことができていました(普通の感覚ではなかなか難しいことですが)。

ですが、注目すべきは大きな上昇の中に幾度となく急落、それも暴落に近い値動きが何度も繰り返されてきたことです。

2017年に入ってからも、20万円ぐらい簡単に下落するようなことが起きています。したがって、いくらビットコインが大きく値上がりしているからと言って、そこで簡単に儲けることができるかというと、決してそうではないのです。

高値でビットコインを買ってしまえば、その後の急落で売らざるを得なくなり、大きな損失を出す可能性も十分にあります。

基本的なスタンスとしては、急上昇している時に慌てて買うのではなく、利益を確定する売りが出て、ビットコインの価格が急落し、下げ止まりが感じられてから買うという方が良いでしょう。

ビットコインの購入に関しては、高値で買うことを極力避ける必要があるのです。

追記)12月8日、本日ビットコインの価格が、約220万円となりました。私が、この記事で、100万円に届くかもしれないと述べてからほんの2週間しか経っていないのに、ビットコインの価格は100万円どころか200万円越えという大暴騰を見せています。
全く、信じられませんね。本当に常識が通用しない値動きです。

ビットコインチャート

イーサリアム(Ethereum)の値動きについて

イーサリアムは、アルトコインの中でも代表的な仮想通貨です。

その時価総額も年々大きくなっていて、時価総額の大きさはビットコインに次いで第2位になっています。

ビットコイン以外に仮想通貨を保有するとしたら、イーサリアムをその候補に挙げる人が多いと思いのではないでしょうか。

さて、まずはイーサリアムがどういった仮想通貨なのか簡単に整理しておきましょう。

イーサリアムは、2014年7月に登場したアルトコインです。ビットコインの登場から遅れること約5年、イーサリアムが取引されるようになりました。

そんなイーサリアムには、ビットコインとは違う特徴があります。それは、発行上限数が決まっていないという点です。

ビットコインは、2100万BTCが発行上限であり(マイニングにより日々発行上限に向けて流通量が増えていく)、そのことは、価格の下支えになっています。

しかし、イーサリアムにはそうした発行上限が存在しません。つまり、現時点では無限にイーサリアムが発行され続ける可能性があり、流通量が増えすぎると価格が下落する要因になるという不安材料となっているのです(供給量が多いと価格は下がる=需要と供給の関係)。

ただ、現在はそれを感じさせない値動きなので、過度に不安視する必要はないでしょう。

ここから、イーサリアムの値動きを見ていきます!

イーサリアムは、登場してからしばらくの間は、1ETH(ETHはイーサリアムの単位)=約100円で推移し、値幅もあまりありませんでした。

この時点ではまだ、イーサリアムに対する市場の注目度が高くなく、そのために価格も低いまま推移していたのです。

その後、2016年に入るとイーサリアムの価格は徐々に上昇し始め、1ETH=1000円を超えました。イーサリアムの価格は、当初と比べ10倍になったんですね。

それでも、ビットコインの上昇率と比べれば、さほど上昇率が高いわけではないので、まだまだ静かな値動きだったと言えるでしょう。

そして、約1000円~約1500円程の間を行ったり来たりしながら、2016年の取引を終えました。しかし、そんな割と穏やかだった値動きが、2017年に入ると一変します。

2017年3月、突如イーサリアムの価格は上昇し始め、3月中に5000円を超えてしまったのです。そして、勢いそのままに5月には大台の1万円を突破しました。僅か、半年の間にイーサリアムの価格は10倍になったのです。

株式取引では、ここまで大きな上昇になるケースは、滅多にありません。凄いことです。イーサリアムの価格が、1万円という大きな節目を突破したことで、その後は価格が下落するのではという見方もあったのですが、その勢いはとどまることを知りませんでした。

イーサリアムの価格は、5月中旬に横ばいになりますが、すぐに再上昇します。そして、6月中旬にかけて上昇し続け、あれよあれよという間に4万円を超えました。

1万円を超えてから、1ヶ月程でさらに3万円上昇。一般に仮想通貨が浸透するにつれて、どんどんイーサリアムの価格も上昇しました。

その後は、さすがにこの上昇に対する利益確定の売りが出て、イーサリアムの価格は、7月には2万円を割り込みます。

しかし、8月の終わりには再び4万円近くまで上昇するなど、相変わらず強い値動きが続き、チャートの形を見ると、「三角持合い」という株式取引でよく利用される形になりました。

そして、私がこの記事を執筆しているまさに今、イーサリアムの強烈な上昇が始まっています!!
イーサリアムチャート

イーサリアムの価格は、11月に入り徐々に上昇しており、4万円を超えられるかな?という感じだったのですが、なんと、11月24日に5万円を超えてしまいました。

イーサリアムの価格が、ジワジワ上昇していたのは知っていたのですが、知らぬ間に1万円以上急騰し、今は、5万2千円です。

仮想通貨の上昇に火が付くと凄い勢いで上昇するその様を、まざまざと見せつけられてしまいました。
チャート上では、「三角持合い上放れ」となって、チャートの形がとても綺麗です(興味のある方は、是非、調べてみてください)。

次の節目は、6万円ということになりそうですが、果たしてどんな値動きがまっているでしょうか。ここまで一気に上昇したので、仮想通貨特有の急落にも注目ですね。

ここまで、仮想通貨の値動きについてビットコインとイーサリアムを例に挙げて紹介してきました。

どちらの仮想通貨も、登場した当初より大幅に価格が上昇していて凄いですね。登場してからまだ安いうちに買っていれば・・・などと妄想してしまいます。

上記の仮想通貨は、もう価格が高くなってしまいましたが、世界中にたくさんあるアルトコインの中には、まだ大きな上昇を見せていない、これから大化けするようなポテンシャルを持っている仮想通貨がいくつもあると思います。

皆さんも、そうした仮想通貨の中から次世代のスター通貨を見出し、投資してみてはいかがでしょうか。

ただ、あまりに情報が少なく怪しい仮想通貨には手を出さないようにしましょう。あくまで余裕資金で買ってみるといった程度の、気楽な投資をお願いします。

仮想通貨の今後はどうなる?

最後に、仮想通貨の「これから」について、その展望を紹介していこうと思います。

この先世界中でもっと普及する可能性がある

仮想通貨、特にビットコインは世界中でこの先もっと普及していく可能性があります。

先ほどもお伝えしたように、金融機関や政府といった管理者がいない仮想通貨は、送金などがとても簡単で手数料も安く、旅行者などにはとてもメリットが大きいです。

現在、アメリカ等を中心に景気が良いですし、観光客向けに仮想通貨のサービスがもっと普及しても全然不思議ではありません。

日本でも、東証2部に上場している「株式会社リミックスポイント」の子会社が、国内大手コンビニチェーンとビットコイン決済の導入に関する議論を開始したと発表しており、今後、仮想通貨の使用が身近になる可能性が十分あります。

ちなみにリミックスポイントは、仮想通貨のさらなる普及が期待され、株価が急上昇しており、多くの投資家が仮想通貨に注目していることが窺えます。

企業の資金調達法としてICOが利用されていく

仮想通貨は、日常的な使用だけでなく企業の資金調達にこの先もっと利用されていくと言われています。その資金調達法というのが、ICOです。

「ICO?なにそれ?」という方も多いと思うので、簡単に説明しましょう。

ICOは、(Initial Coin Offering)の略称です。その仕組みは、資金調達をしたい企業等が、独自の仮想通貨(トークンと呼ばれる)を発行し、それを投資家が購入することで資金調達を行うというものです。

企業が独自に発行するトークンは、保有していても配当などが出されないので、一見投資家にメリットが無いように思えますが、企業の業績が良くなると、トークンが値上がりして、それを売ることで利益を出せるのです。

では、なぜICOが行われるのでしょうか。それは、ICOが現在企業の資金調達法として一般的な株式の新規発行を行うIPOと比べ、手続き等が遥かに簡単であり、スピーディーに資金調達できるだけでなく、トークンの購入が世界中のだれでも可能なことで、より出資してくれる投資家を見つけやすいというメリットがあるからです。

投資家サイドからすれば、「あの企業が計画している事業が面白い」「投資してみたい」という気軽な理由で、簡単にICOに関わることができ、今まで堅苦しかった企業と投資家の距離が一気に縮まったと言えるでしょう。

このICO、アメリカを中心に行われる回数も急増しており、多額の資金調達に成功した企業も結構出てきているようです。

日本でも、「プレミアムウォーター株式会社」が、ICOを実施すると発表して話題になるなど、ICOを利用するという流れができつつあります。

この先、ICOによる投資が一般化すれば、仮想通貨に対する認識も広まるはずです。

このように、仮想通貨はこの先今以上に身近な存在になる可能性を十分に秘めているのです。ですから、仮想通貨について知っておけば、きっと役に立つ日が来るでしょう。

仮想通貨の種類や現在の価値、今後の見通しまとめ

仮想通貨 今後
ここまで、仮想通貨について詳しく紹介してきましたが、いかがだったでしょうか。

皆さんが、仮想通貨のことを少しでも理解できたのなら、嬉しい限りです。仮想通貨を取り巻く状況は、この先もどんどん変化していき、目が離せそうにありません。

皆さんも、仮想通貨の価格など、日々気にかけてみるとよいでしょう。

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執筆者:謎のコインマン

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